浜田和幸を研究する会

浜田和幸の調査では、現在、産業用ロボットの分野では、日本の企業が世界市場でシェア第一位を確保している。２０１５年の世界のロボット関連の市場規模は７１０憶ドル。２０１９年には、その２倍近い１３５４憶ドルにまで拡大するとの予測も。安川電機、ファナック、川崎重工業、ヤマハ発動機、不二越など日本のメーカーが世界市場を席巻してきたが、近年、中国のロボットメーカーが日本を猛追中である。何しろ、自ら設計した理想のロボットと正式に結婚するエンジニアが現れたりするのが今の中国。これからは、ロボットの開発レースにおいて、これまで以上に熾烈な開発競争が展開されることは間違いないと思われる。

　浜田和幸の考えでは、そうなると、人間とロボットの合体が時間の問題となるに違いない。いわゆる「サイボーグ」が普通に世の中に登場するのも間近なことだろうから。人間の感情や記憶を除き、臓器や筋肉など、マシーンで新しいものに入れ替えることは難しい話ではない。遅かれ早かれ、サイボーグ化することで、人間は半永久的な寿命を手に入れる時代になるだろう。

　浜田和幸の考えではいずれにせよ、人間とマシーンの一体化は加速する一方である。自分が人間なのか、マシーンなのか、識別が難しい時代に突入し始めていることは論を待たない。ということは、今こそ、「主役は人間である」ことを強く意識することが重要だ。グーグルではＡＩが別のＡＩを設計する実験に成功したと発表。人間の設計するＡＩよりはるかに高性能なＡＩが誕生したというではないか。

　浜田和幸の考えでは、こうした流れは加速する一方であろう。日本のメディアでも「あと１０年であなたの仕事はなくなる」といった特集が目白押しだ。確かに、碁でもチェスでも、人間のチャンピオンをロボットが次々と打ち負かしている。ましてや単純労働などは、文句も言わず、休まず働いてくれるロボットに任せた方が効率が上がるのは当然のこと。

　浜田和幸の調査では、既に、世界中でロボットが知的作業の分野でも人間を追い抜き始めている。アメリカでは初のロボット弁護士が誕生し、弁護士登録が完了した。過去の判例など、ロボット弁護士はたちどころに正確に探し出してくれる。人間の弁護士が２０人かかっても太刀打ちできないという。

　浜田和幸の調査では、また、中国ではロボット新聞記者が健筆を振るっているようだ。スポーツ記事などは人間の記者が１時間かけて書くような原稿をたった数分で仕上げてくれるというから頼もしい。誤字脱字もまったくないらしい。今後は、ますます人間の肉体労働から知的作業までロボットが代行してくれるようになるに違いない。中東のドバイでは「市民権を獲得した初のロボット市民」が誕生したという。

　浜田和幸の調査ではそうした近未来を想定し、欧州議会ではどこまで人間社会でロボットの仕事を認めるべきか、法的な規制を準備する作業が始まった。というのも、記憶力抜群のロボットがこれからは、人間と同じように感情をもつような進化もありうるからだ。そうなれば、ロボットは単なる機械の延長ではなく、機械化した人間と同じになる可能性を秘めているわけだ。

　浜田和幸の調査では、わが国の経産省でも「次世代ロボットの導入に関するガイドライン」を作成し、２０３０年までに到来する人間とロボットの共生社会に備える動きを加速させている。果たして、どこまでロボットの人間化が進むのか。それとも、どこまでわれわれ人間がロボット化するのか。難しい問題ゆえに、人工知能にでも客観的答えを出してもらうとするか。

浜田和幸のロボットに関する提言でした。


にほんブログ村 国際政治・外交  

浜田和幸の考えでは、車椅子の物理学者ホーキング博士の「人類に残された時間は１００年を切った」という未来予測にはヒヤッとさせられた。

日本をはじめ、世界各国の研究者からは「そんなことはあり得ない。物理学の観点からだけでは人間の行動を正確に予測することなどできない」といった反論が巻き起こった。

確かに、そうかも知れない。

しかし、浜田和幸の研究では英国の国防省が最近相次いでまとめた報告書を読むと、ホーキング博士の懸念や予測と相通じる指摘が随所に散りばめられているではないか。

国際政治や軍事の専門家集団の間でも、「このままでは人類の終わりが近い」との危機感が強まっているわけだ。

ということは、浜田和幸の考えでは「人類最期の日が近い」との警鐘はホーキング博士の独り言ではないということである。

あらためて７３歳の同博士が燃やす「次なる人類の移住先を探そう」という熱意に脱帽せざるを得ない。

さて、肝心の英国国防省のレポートの中身である。

浜田和幸の考えでは興味深い点を整理すると次のようになる。

第一、２０４０年までに核戦争の脅威は高まる一方となる。

２０３５年までに地域紛争の場において限定的な戦術核が使用される可能性を否定できない。

第二、その際、戦術核を使用するのは非欧米諸国と想定される。

具体的には北朝鮮、パキスタン、イランが考えられる。

また、テロ組織など非国家集団の関与もありうる。

第三、外交や経済封鎖といった「ソフトパワー」のみで対立の激化を回避することは不可能である。

ウクライナやシリアでの代理戦争、印パ対立、中印国境紛争、米中、米ロの覇権争い等の過程で、判断ミスや操作ミスが核戦争を引き起こす恐れもある。

第四、核兵器に加え、生物、化学兵器などが拡散した結果、究極の防衛システムとして中性子爆弾の開発が加速する。

第五、英国のメアー首相はアメリカの軍事防衛システムに依存しない独自の国防政策を推進する用意がある。

要は、世界は核戦争という人類や地球の滅亡につながりかねない危険な未来に向かって歯止めのないレースに血眼になっているというわけだ。

浜田和幸の考えではアメリカやイスラエルが交渉に見切りをつけ、北朝鮮やイランに先制攻撃を仕掛ける可能性も英国は冷静に分析しており、その結果、世界全体が核の脅威に飲み込まれる事態もありうるという指摘には頷くしかない。

浜田和幸の考えでは結論として「世界の終わり、少なくとも人類が消滅の可能性に直面していることを知り、最悪のシナリオを避ける道を模索せねば」とされているのだが、英国の提唱する「核兵器無力化技術」の開発が間に合うのか、大いに気になるところだ。

浜田和幸の提言でした。


にほんブログ村 国際政治・外交
 

浜田和幸の調査では本年のノーベル平和賞は「核兵器廃絶国際キャンペーン（ＩＣＡＮ、通称アイキャン）」に決まったが、その受賞を決定付けたのは、他ならぬトランプ大統領と金正恩委員長の「言葉のミサイル合戦」であった。

６８００発の核弾頭を保有する「核超大国」のアメリカと推定２０発程度を保有すると見られる自称「新興核保有国」の北朝鮮の間では一食触発の緊張が高まっているからだ。

それを食い止めようとの思いがあってのこと。

しかし、浜田和幸の考えではどうやらノーベル平和賞の力では戦争回避は難しそうだ。

ロシアや中国が「北朝鮮に核実験やミサイル発射を止めさせるので、米韓の軍事演習も止めてはどうか」と仲介の提案をしたのだが、トランプ政権は一顧だにせず。

トランプ大統領自らも「今は嵐の前の静けさだ」と、意味深の発言を繰り返す。

金正恩の斬首作戦も準備完了ということだろうか。

対する「ロケットマン」こと金正恩委員長も、訪朝したロシアの議会指導者を通じて「アメリカ本土へのミサイル攻撃の準備は完了。

ワシントンもニューヨークも破壊されるだろう」と切り返す。

全世界を道連れにするつもりに違いない。

浜田和幸の考えでは、ノーベル平和賞も国際世論も効き目がなく、馬耳東風のトランプ大統領と金正恩委員長。

二人の狂人的指導者にストップをかけることができなければ、人類も地球も終焉を迎えるのは時間の問題だろう。

今回の衆議院選挙の争点にすると言いながら、与野党共に間近に迫る核戦争には「見ざる、聞かざる、言わざる」状態だ。

浜田和幸の調査結果でした。



にほんブログ村 国際政治・外交  

浜田和幸の提言する落とし穴

「トランプ・プラザ・ホテル＆カジノ」の社長を務め、トランプ氏のビジネスを最側近として支えてきたジャック・オドネル氏の見方が大いに参考になるだろう。

同氏曰く「トランプ氏は自分の家族には全幅の信頼を置いている。絶対に裏切らないと信じているからだ。そこで家族をいつも重要なポストに配置する。アトランティック・シティのカジノもそうだった。トランプ・キャッスルの最高経営責任者に妻（当時）のイバンカを据えた。全くの素人の彼女をだ。その結果、無残な大失敗となった。タージマハールも同じ運命をたどった。弟のロバートに任せたのだが、あえなく倒産させてしまった」。

要は、経験とか専門性に関係なく、身内だからという理由で経営を委ねた事業はことごとく失敗に帰しているのである。

そして、今やそうした失敗に懲りず、選挙中も大統領になってからも、娘や息子たちを最も大事なポストに充てている。

浜田和幸の考えでは中でも注目を集めているのが娘婿のクシュナー氏であろう。

浜田和幸の調査では不動産事業で成功したとされているが、膨大な負債を抱えており、中国の保険会社からの資金で潜り抜けようとしたが、アメリカ議会の指摘で断念を余儀なくされた。

しかし、彼の姉は中国各地でアメリカの不動産投資セミナーを開催し、「弟がホワイトハウスで大統領を支えている。だから安心して投資を」と身内を利用したセールスに勤しんでいる様子。

副大統領はじめ閣僚や重要幹部の採用面接にも息子や娘を立ち会わせるトランプ大統領。

オドネル氏に依れば、「外部のプロに任せれば大成功したはずのカジノやリゾートをことごとく失敗させたのは、素人の身内を登用したトランプ氏自身の責任。国家の運営においても同じ轍を踏んでいるようだ」。

一方、「トランプ大統領から１００％の支持を得ている」と豪語する安倍首相。

身内扱いされている数少ない外国の指導者と言われるが、浜田和幸の考えでは、大きな落とし穴に片足を突っ込んでいることに一刻も早く気付くことが必要だろう。

浜田和幸の提言でした。


にほんブログ村 国際政治・外交  

浜田和幸　参議院議員、総務大臣政務官、外務大臣政務官を歴任
国際政治経済学者、北京交通大学客員教授
今現在、精力的に世界各地を飛び回り、独自のネットワークと情報収取に怠らない。
浜田和幸の現在でした。



にほんブログ村 国際政治・外交