浜田和幸を研究する会

東京オリンピック・パラリンピックまで、あと２年。新国立競技場の建設も急ピッチで進む。マスコットの名前も「ミライトワ」と「ソメイティ」に決まった。開会式はじめ各種競技のチケットの値段も決まり、来春にはインターネットでの販売が始まる。夏場のオリンピックということで、今夏の異常な暑さを経験すると、暑さ対策が気になるところではある。

　浜田和幸の調査では、東京都もオリンピック大会組織委員会でも、温度を下げるために「熱を吸収する日本発のセラミック基盤」の実用化に向けて、実験を繰り返している。マラソンコースとなる銀座のメインストリートでは昨年から試験的な導入が行われており、その効果が期待されているところだ。１９６４年の東京オリンピックでは新幹線や高速道路がお目見えしたが、２０２０年には地球環境対策の切り札となる新技術がデビューすることになりそうだ。

　いずれにせよ、この暑さにもかかわらず、わが国を訪れる観光客の数は急増傾向にある。２０２０年には４０００万人の外国人観光客を呼び込もうと、政府は「ビジット・ジャパン計画」など、積極的な誘致合戦を展開中だ。フランスは年間６０００万人を超える観光客を惹きつけているわけで、その３分の２を目指すのは、決して難しい目標ではないだろう。既に２０００万人を軽く突破しており、観光立国を目指す日本とすれば「カジノ」などなくとも、十分、海外の観光客を惹きつける魅力は備わっていることに自信を持つべきである。

　浜田和幸の考えでは、今や日本も世界も国境の垣根を越えて、人や物や情報が飛び交う時代になった。まさに「グローバル化時代花盛り」といえよう。時にはやっかいな病原菌が入り込む場合もある。しかし、日本にとってはいまさら鎖国時代に逆戻りできるわけはなく、外国人がもたらす経済、文化的刺激を受け入れる方がはるかに意味のある選択肢といえよう。とはいえ、これだけ多くの外国人が日本を訪れるのであるから、彼らが安心して日本滞在を満喫できるような「おもてなし」を提供する必要があることは論を待たない。

　この点、日本は世界を納得させる歴史や文化に根差した自然な「おもてなし」の極意には事欠かないはずだ。オリンピックに限らず、わが国を訪れる多くの外国人が日本式おもてなしに感動し、リピーターとなっている。海外のテレビやネットでは、そうした日本人があらゆる生活の局面で見せる気配りを盛んに取り上げているほどだ。まさに「クール・ジャパン」は海外の日本ファンの合言葉になっていると言っても過言ではない。

　浜田和幸の調査では、実は、日本を訪問する外国人に加え、わが国には現在２００万人を超える外国人居住者がいる。また、「技能実習生」の数も２０万人近い。わが国の進んだ技術や技能を学び、母国に帰った後、日本で身に付けた技術を自国の経済発展のために役立てようとしている人達のことである。これまでは実習期間が３年を上限とされていたが、受け入れ企業や実習生からの強い要望もあり、今では５年間へ延長することが可能となった。

　更に言えば、わが国の大学で学ぶ留学生の数は今のところ２０万人ほどであるが、やはり２０２０年を目標にこの数を３０万人に増やそうという目標を文部科学省では掲げている。このように多様な外国人がさまざまな目的を抱え、わが国を訪れているわけで、日本経済にとっても彼らの存在は欠かせないものとなっている。彼らも日本の「おもてなし」の魅力を海外に情報発信してくれる宣伝マンの役割を担っているからだ。

　島国・日本にとっては、異なる文化や宗教、或いは価値観を持つ外国人の存在は貴重である。日本の歴史や文化をより豊かなものにする国際交流の場が増えるわけで、日本人の内なる国際化を進める上でも大きな財産となる可能性を秘めていることは言うまでもない。

　浜田和幸の調査では、これだけ多くの外国人が日本で生活を営み、日本式「おもてなし」を日々経験しているのだが、「最大の悩み」とも言われるのが医療の分野でのコミュニケーションである。すなわち、病気や怪我をした場合に、日本の医療機関において必要な意思疎通が十分に行われていないという悩みであり、実際のところ切実な問題となっている。病気に国境は存在しない。どんな国の人でも風邪を引いたり、食あたりを経験したりする。熱中症にも罹る。また、最近では、日本が誇る最先端の医療技術の恩恵を受けるために、海外の富裕層と言われる人々が相次いで来日ケースも目立ってきた。

　２０１１年から、日本政府はこうした人々を受け入れるために「医療滞在ビザ」を発給し、通常の観光ビザより長期の滞在あるいは複数の訪日が可能となる体制を組み始めている。その上、経済連携協定が加速する中、日本で働く外国人看護士の数も増えつつある。こうした医療ツーリズムをしっかりと位置づけることができれば、間違いなく日本は４０００万人の外国人を惹きつけるという目標をクリアーできるだろう。

　とはいえ、日常生活においても最先端の医療の現場においても、言葉の壁を乗り越えなければ日本の誇る安心安全な医療サービスも十分に享受してもらうことは難しい。現在、訪日観光客や日本在住の外国人にとって最大の不安材料となっているのが、この「言葉の壁」である。「安心して日本で病院にかかれない」という声は大きい。

　東京オリンピックを観戦、応援するために数多くの外国人が日本に足を運んでくれることは経済的にも望ましいことであるが、彼らをどのように「おもてなし」できるかは、今後の日本の国際的な位置づけにとっても極めて重要な課題であろう。大手保険会社の試算によれば、２０２０年のオリンピック期間中には、４０万人以上の外国人が日本での治療を必要とするような事態に直面するという。

　その点、大阪大学医学部の付属病院「国際医療センター」は、この分野の先駆的存在である。２０１３年４月に新規設立されて日が浅いが、内外から患者を引き寄せ、大きな注目を集めている。とはいえ、最も神経を使うのが言葉の問題だという。通訳を介しての診断、治療の説明、そして手術同意書など重要なインフォームドコンセントなど、十分な理解が得られているのか、常に手探り状態が続くとのこと。

　また、治療費についての理解や診療責任については国情の違いや発想の相違もあり、苦労の連続のようだ。しかし、現場の経験の共有や海外からの医療従事者の研修受け入れ等を通じて、国際医療のパイオニアとして地位を固めつつある。

日本が誇る和食の文化や歴史的な伝統芸能を満喫してもらうためにも、万が一、病気になった場合に、自国の言葉で症状を医師や看護士に伝えることができるかどうかは大きな問題である。こうした外国人の不安を解消するため、わが国では全国で２０００人を超える医療ボランティアと呼ばれる方々が、さまざまな医療の現場で活動している。ある意味では「言葉の救急車」と位置づけられる人達に他ならない。

　北海道の「エスニコ」と呼ばれるボランティア団体から「MIC神奈川」、「多文化共生センターきょうと」、「伊賀の伝丸（つたまる）」、「みのお外国人医療サポートネット」、「鳥取県国際交流財団」など全国各地の自治体が地元NPOなど市民団体と協力し、市民ボランティアとしての医療通訳従事者の育成に取り組んでいる。神奈川県の場合、近年、年間４２００件を超える医療通訳を派遣した実績を誇る。

　では、どのような言語の通訳が求められているのであろうか。神奈川県の場合には、一番需要が多かったのが１５７９件のスペイン語。次いで１２３７件の中国語、次が１２２５件の英語であった。また、３８７件のポルトガル語や１７７件のタガログ語など、多言語の通訳が求められている。国際的な共通言語は英語ではあるのだが、英語の通じない外国人は意外に多いことが、このデータからも読み取れる。多言語通訳の必要性があるわけだ。

　しかし、このような医療通訳に対して、神奈川県が支払っている報奨金は１時間で１０００円、しかも交通費込みという。専門性の高い仕事であり、人の生命にかかわる大切な役割でありながら、報酬面では極めて厳しい状況といえそうだ。公募を通じて集まってきたボランティアの人達の好意にすがり、ある意味で過酷な仕事を担わせているのが実態といえるかも知れない。身分の保障もなければ、万が一、医師と患者の意思の疎通がうまくいかないことによる問題が生じたときの対応等、国際化する日本の中で医療通訳者の直面する課題は根が深いと思われる。

　神奈川県の場合、現在、登録しているボランティア医療通訳の数は１８０人。全国の約１割の医療通訳者に当たる。しかし、これから外国人の数が増えるにつれ、医療通訳者の需要が高まることは避けられない。にもかかわらず、１０００万人を超えるマーケットに２０００人のサービス提供者というのでは、明らかに人材不足であろう。

　浜田和幸の調査では、そこで厚生労働省では、２０１４年度から特別予算を計上し、外国人向けの医療受診の際の説明資料の作成や、医療通訳者の育成のためのカリキュラムを作成、また多言語対応のできる拠点病院を２０２０年までに全国３０箇所整備するための準備に取り組み始めている。

　「医療は文化である」との発想の下、市民ボランティアの手を借りながら、日本と世界の文化の橋渡し役を担おうとする動きであり、大いに期待が寄せられている。オリンピックは創設者のクーベルタン男爵に言わせれば、「スポーツと文化と教育の融合」に他ならない。

　近年は各種競技のスピードを競うあまり、文化や芸術といった面での交流の場としてのオリンピックの色彩が霞んでいる。健全な肉体と精神を追求する機会であるならば、競技に参加する選手だけでなく、選手やサポーターを迎え入れる国民全体にとって、「健康とは何か」を考え、実行する場としてのオリンピックを再構築する時ではなかろうか。２０２０年の東京大会が、そのきっかけになってほしいものだ。

　わが国では世界に冠たる国民皆保険制度が機能している。日本人が季節ごとの旬の食材を楽しむという「食文化」と、いつでもだれでもどこでも診療や治療を受けられる「国民皆保険制度」が車の両輪のごとく稼働することによって、わが国は世界でも羨望の的となっている「健康長寿大国」の地位を得ているわけだ。こうした食文化や医療体制といったハードとソフトの資源を世界と共有できるかどうかも、今後の日本の国際的な貢献を探る上で注目すべきテーマであろう。

　メディカル・ツーリズムの分野ではシンガポール、マレーシア、タイ、インドなどが先行している。日本は遅れてレースに参加するわけだが、その成否を左右するのも、医療通訳の力であろう。医療通訳者も文化と言葉の両方の架け橋として、その制度的発展が期待される。

　来たるべき２０２０年の東京オリンピックの機会に「食文化と健康医療」という観点からも知識や経験を競い合うチャンスが生まれるような仕掛けを工夫したいものだ。


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浜田和幸の意見は、「カジノで外国人観光客を日本に呼び込む」という政府の発想は時代遅れもはなはだしい。

去る７月２０日、参議院本会議で可決、成立したいわゆる「カジノ法案」（統合型リゾート実施法）であるが、カジノを取り巻く国際情勢を無視しており、現状では失敗が避けられないだろう。

アジア地域でカジノが繁盛していたのはマカオ、シンガポール、カンボジアが御三家。

しかし、カンボジア以外はいずこも集客が減り、収益も急落している。

その最大の理由は中国人ギャンブラーの減少である。

実は、マカオやシンガポールのカジノで大枚を投じていたのは中国の党や政府の幹部たちであった。

その実態は資金洗浄であり、事前に胴元とすり合わせをしており、裏金を渡した上で、「勝った、負けた」の振りをしながら、最終的に利益を懐に入れて帰国する仕掛け。

個人マネーではなく公金であるため、１回の掛け金も１００万円や２００万円は当たり前。

そうした洗浄資金ありきのカジノブームであった。

ところが、習近平国家主席が綱紀粛正を掲げ、幹部の腐敗を徹底的に取り締まるようになったため、カジノを訪れる公金持参の中国人は激減。

その結果、マカオもシンガポールもカジノは閑古鳥が鳴く有様。

もちろん、少額の掛け金でスロットマシーンやルーレットを楽しむ個人客はいるが、投じられるお金は微々たるもの。

本家のアメリカやフランスでもカジノは倒産が相次いでいる。

そんな中、ベトナム、マレーシア、韓国でもカジノが林立したが、実際は儲かっていない。

唯一、気を吐いているのがカンボジアである。

７月２９日の国政選挙でフン・セン首相率いる与党が全議席を獲得するという大勝利。

まさに、胴元が勝つように仕組まれた選挙であった。

３０年にわたって独裁体制を維持してきたフン・セン首相のお気に入りがカジノである。

中国からの膨大なインフラ投資資金が流入したお陰で、カンボジアのカジノは大繁盛。

日本政府にように「入場料を６０００円徴収し、入場回数も週３回に制限し、収益の３０％を国庫に納めさせる」というような無粋なことはしていない。

国会では「依存症対策が懸念される」といった意見も出されたが、日本人のギャンブル好みは激減しており、パチンコも競艇も最盛期の１割程度の売り上げだ。

カジノ経営をめぐる厳しい環境を無視し、勝手な思い込みで「国内３か所のカジノを２０２０年代の前半に開設する」とのたまう日本政府の対応では大やけどをすることは火を見るより明らか。

浜田和幸の調査では、利にさとい日本のゲーム会社も建設会社も腰が引けている。


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香港への日本製食品禁輸解除について
浜田和幸の調査では
福島、茨城、栃木、群馬、千葉5県から香港への、一部食品の禁輸措置について、香港政府が措置解除を検討しており、解除時期については11月を目途（福島を除き）としている。
浜田和幸の考えでは、香港市民の中には、放射能への意識がまだまだ根強くあるため、簡単に「解除」とはいかないと思われるが、香港は日本にとって農水産物最大の輸出先であるだけに、今後の動向には非常に注意を払っていくべきである。


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浜田和幸の考えでは、老いて益々元気なウォーレン・バフェット氏である。

この８月には８８歳の誕生日を迎える。

バフェット氏といえば、日本にも絶大なファンを抱える「世界最強の投資家」に他ならない。

別名「オマハの賢者」。

アメリカのネブラスカ州はオマハに在住のため、そう呼ばれる。

自らが理解し、納得できる企業の株を長期保有する戦略で巨万の富を一代で築き上げたことで知られる。

マイクロソフトのビル・ゲイツ氏と世界１の資産家の座を常に競ってきた。

とはいえ、浜田和幸の調査では、質素な生活ぶりを信条とし、小さな平屋に夫妻で暮らし、自家用バンを自ら運転する毎日。

浜田和幸の調査では、投資で得た莫大な資産の大半はビル・ゲイツ財団はじめ慈善団体に寄付。

そんな人柄に惹かれ、毎年、この時期に開催される同氏の会社バークシャーの株主総会には世界中から株主であるファンが大勢詰めかける。

浜田和幸の調査では、今年も、新たに会長に加わったチャーリー・ムンガー氏と共に、株主やアナリスト、メディア関係者らと総会に臨んだ。

総会は週末を入れて３日間続き、バフェット氏は参加者と楽しい時間を過すのが習わしである。

ファンの間では「投資家のウッドストック」と呼ばれるイベントとして定着している。

とはいえ、圧巻は毎回、５時間、６時間とぶっ続けで開催される株主との質疑応答時間であろう。

浜田和幸の調査では、今年も５月６日の日曜日に開かれた。

バフェット氏は自らの経験に基づく市場動向予測をユーモアたっぷりに明らかにしていく。

今年も多岐にわたる質問が出されたが、最も印象深かったのは「中国の未来」に関するもの。

曰く「自分はもうじき８８歳になる。

今年は２０１８年だ。

８という数字が３つ並ぶ。

中国では８は最も縁起の良い数字といわれる。

トランプ政権が中国との間で貿易通商戦争に踏み切るのではないかとの懸念が出ているが、そんな事態には決してならない。

なぜなら、対立はアメリカにも中国にも何ら益をもたらさないからだ。

アメリカと中国は経済面だけではなく、長期的に多くの分野で世界最強の２大国になるに違いない。

大国になれば時に対立もするが、長期的に見れば、必ずウィン・ウィンの相互利益への道を選択する。

なぜなら、お互いに共通する利益基盤が大きいから。

心配無用。

自分もこれからチャーリーと一緒に本格的に中国でのビジネス展開を考えたい」。

浜田和幸の考えでは、長期戦略で世界１、２を争う大富豪の座を手にした「オマハの賢人」のご宣託を受け、アメリカの投資マネーが中国に流れていきそうだ。



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浜田和幸の考えでは、車椅子の物理学者ホーキング博士の「人類に残された時間は１００年を切った」という未来予測にはヒヤッとさせられた。

日本をはじめ、世界各国の研究者からは「そんなことはあり得ない。物理学の観点からだけでは人間の行動を正確に予測することなどできない」といった反論が巻き起こった。

確かに、そうかも知れない。

しかし、浜田和幸の研究では英国の国防省が最近相次いでまとめた報告書を読むと、ホーキング博士の懸念や予測と相通じる指摘が随所に散りばめられているではないか。

国際政治や軍事の専門家集団の間でも、「このままでは人類の終わりが近い」との危機感が強まっているわけだ。

ということは、浜田和幸の考えでは「人類最期の日が近い」との警鐘はホーキング博士の独り言ではないということである。

あらためて７３歳の同博士が燃やす「次なる人類の移住先を探そう」という熱意に脱帽せざるを得ない。

さて、肝心の英国国防省のレポートの中身である。

浜田和幸の考えでは興味深い点を整理すると次のようになる。

第一、２０４０年までに核戦争の脅威は高まる一方となる。

２０３５年までに地域紛争の場において限定的な戦術核が使用される可能性を否定できない。

第二、その際、戦術核を使用するのは非欧米諸国と想定される。

具体的には北朝鮮、パキスタン、イランが考えられる。

また、テロ組織など非国家集団の関与もありうる。

第三、外交や経済封鎖といった「ソフトパワー」のみで対立の激化を回避することは不可能である。

ウクライナやシリアでの代理戦争、印パ対立、中印国境紛争、米中、米ロの覇権争い等の過程で、判断ミスや操作ミスが核戦争を引き起こす恐れもある。

第四、核兵器に加え、生物、化学兵器などが拡散した結果、究極の防衛システムとして中性子爆弾の開発が加速する。

第五、英国のメアー首相はアメリカの軍事防衛システムに依存しない独自の国防政策を推進する用意がある。

要は、世界は核戦争という人類や地球の滅亡につながりかねない危険な未来に向かって歯止めのないレースに血眼になっているというわけだ。

浜田和幸の考えではアメリカやイスラエルが交渉に見切りをつけ、北朝鮮やイランに先制攻撃を仕掛ける可能性も英国は冷静に分析しており、その結果、世界全体が核の脅威に飲み込まれる事態もありうるという指摘には頷くしかない。

浜田和幸の考えでは結論として「世界の終わり、少なくとも人類が消滅の可能性に直面していることを知り、最悪のシナリオを避ける道を模索せねば」とされているのだが、英国の提唱する「核兵器無力化技術」の開発が間に合うのか、大いに気になるところだ。

浜田和幸の提言でした。


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