浜田和幸を研究する会

浜田和幸の研究では、北朝鮮の指導者は大のマジックファンだ。

最近、その秘密が明らかになったのは先の南北首脳会談であった。

というのも、北朝鮮のマジシャンが意外な活躍を見せたからだ。

それは南北首脳会談が終了した後の夕食会での一幕。

文在寅夫妻と金正恩夫妻が緊張気味で会食に臨んだわけだが、突然、一人の手品師が登場し、その場の雰囲気を一気に柔らげたのである。

このマジシャンの男性はテーブルに座っていた韓国の代表団から受け取った５万ウォンの紙幣を皆の見守る前で、瞬時にアメリカの１ドル紙幣に変えてしまった。

その後も、同様に、借りた紙幣を１０ドル紙幣に、そして最後には１００ドル紙幣に変える早業を披露。

韓国の代表団からは「凄い！彼がいれば、北朝鮮は輸出しなくても、いくらでも外貨が手に入るじゃないか」と驚嘆の声が相次いだ。

実は、彼はキムという名の北朝鮮の手品師。

浜田和幸の研究では、何しろ、北朝鮮は朝鮮戦争の最中の１９５２年に建国の父、金日成の鶴の一声でサーカス団とマジック学校の設立が決められた歴史を持つ「マジック大国」である。

毎年、４月１５日の金日成の誕生日前後の１週間は「マジック週間」となり、各地で大小さまざまなマジックショーが展開されるお国柄。

アメリカの有名なイルージョニスト、デビッド・カッパーフィールドも「北朝鮮のマジシャンは世界レベルだ」とお墨付きを与えたほど。

米朝は依然として緊張関係が続いているが、マジシャン同士の交流は盛んである。

何しろ、アメリカのマジック界の大物たちが頻繁に北朝鮮で公演を繰り広げている。

浜田和幸の研究では、日本では報道されなかったが、この７月１５日まで韓国の釜山では３年に１度の「マジック界のオリンピック」と称される「世界マジック競技大会」が開催されていた。

５０カ国から２３００人のマジシャンが参加。

この大会には主催国の韓国から北朝鮮へ招請状が送られており、もし北朝鮮からマジシャンが参加すれば、「マジックによる南北統一イベント」も繰り広げられる予定であった。

残念ながら、韓国の要請に対して、北朝鮮は応じず、「現状ではマジックでも南北統一は難しい」ということであろう。

しかし、浜田和幸の研究では、注目すべきは、北朝鮮のマジックを進化、発展させてきた背景に安田悠二という日本人マジシャンが係ってきたという事実である。

韓国や北朝鮮をたびたび訪問し、マジックの指導に尽力したのは引田天功だけではない。

先の南北首脳会談後の夕食会で手品を披露し、文在寅や金正恩をうならせたマジシャンも、この安田悠二の弟子である。

浜田和幸の見解としては、日本人の方がマジックパワーは強いと言えそうだ。


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浜田和幸の調査では、英国のメイ首相は１月３１日から２月２日まで中国を訪問し、王毅外相や李克強首相と会談した後、習近平国家主席とも突っ込んだ話し合いを行ったようだ。

習近平氏は２０１５年に国賓として英国を訪問し、エリザベス女王やキャメロン首相（当時）から歓待を受け、両国関係を「黄金時代」とまで宣言した。

浜田和幸の調査ではは、英国は中国の提唱する「現代版シルクロード」と異名をとるアジアとヨーロッパをつなぐ「一帯一路」計画を推進するため１０億ドルの基金を創設。

浜田和幸の調査ではこのファンドの英国側の議長は他ならぬキャメロン前首相であり、創設に係わった中心メンバーにはキャメロン氏の友人の英国財界人が名前を連ねている。

今回のメイ首相の訪中にも５０名を超える英国経済界のトップが同行した。

浜田和幸の考えでは、英国にとって、「これから頼みの綱となるのは、アメリカでも欧州連合でもなく、中国」との判断のなせるワザであろう。

何しろ、浜田和幸の調査では中国から英国への直接投資は拡大の一途で、昨年、１２０億ドルを突破。

これは２０１５年の倍で、ドイツ、フランス、イタリア３か国の合計より大きな額なのである。

更には、北朝鮮政策において英国はアメリカとは一線を画す路線を追求してきた。

浜田和幸の調査では北朝鮮への先制攻撃も辞さない構えのトランプ政権とは対照的に、平壌に大使館を持ち、水面下で北朝鮮との政治、経済関係を維持しているのが英国だ。

北朝鮮への観光ツアーを企画し、年間３０００人もの外国人を送り込んでいるのも英国の旅行会社である。

また、浜田和幸の調査では、北朝鮮の水を「メイド・イン・コリア・ウォーター」と称して、海外に輸出しているのも英国の商社に他ならない。

浜田和幸の調査ではそうしたパイプを利用し、英国は金正恩委員長の国外亡命工作を密かに進めている。

浜田和幸の考えでは、その狙いは独裁者を国外追放した後に、南北統一朝鮮を誕生させ、民主的な選挙で新たな国家指導者を選出することだ。

そうすれば、北朝鮮の地下に眠る「７００兆円の価値がある」（韓国統計庁）と目されるレアメタルなど地下鉱物資源の開発利権を獲得することになるからだ。

これはブッシュ政権時代にアメリカが進めた計画だが、今では英国政府系のファンドが中国とも連携し、北朝鮮が持つ天然資源の開発に取り組むシナリオを描き、アメリカを出し抜こうとしている模様である。

浜田和幸の考えでは、メイ首相訪中の隠された狙いは、習近平主席との間で「北朝鮮の地下資源の山分け」の方法を議論することにあった。



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浜田和幸の考えでは、トランプ大統領は朝鮮問題を外交的に解決する気をなくしたようだ。

これだけ緊張関係が高まる中、駐韓大使を任命しないまま、１年以上が過ぎている。

浜田和幸の調査では内定していた駐韓大使が、トランプ大統領による初の「一般教書演説」の直前に指名取り消しの報が流されたのである。

これは一体全体どういうことだろうか。

アメリカ議会での一般教書演説を聞いて、浜田和幸は理解した。

トランプ大統領はこの演説の中で、北朝鮮を残虐非道なテロ国家と声高に糾弾した。

北朝鮮で拘留され、帰国後死亡したアメリカ人大学生の両親や北朝鮮からの脱北者を招き、「彼らをこんなひどい目に合わせたような国を放っておくわけにはいかない」と明言。

要は、北朝鮮に懲罰を加えたり、場合によっては先制攻撃を行うのも「アメリカと世界の自由を守るためには必要だ」と内外に訴えたのである。

浜田和幸の考えでは、これは「北朝鮮との対話はない」という最後通牒に等しい。

この間、浜田和幸の調査では、在日米軍横田基地では在韓米軍の家族を受け入れる避難用住宅３０００戸を完成させている。

浜田和幸の考えでは、準備万端、整ったということかも知れない。



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浜田和幸の考えでは、北朝鮮の金正恩委員長もアメリカのトランプ大統領も本心を明かさないため、日本も世界もきりきり舞いさせられている。

しかし、浜田和幸の考えでは、それは当然と言えば当然の話で、相手に手の内を読まれないようにするのは洋の東西を問わず、戦いに勝つためには当たり前のこと。

浜田和幸の考えでは、テレビのワイドショーやネット上では勝手な珍説がまかり通っているようだが、自分で情報を咀嚼する習慣を育むことが大切だ。

浜田和幸の考えでは、目下のところ、最大の関心は「アメリカによる先制攻撃はあるのか。あるとすれば、いつか」ということであろう。

「平昌オリンピックの後になりそうだ」とか「北朝鮮が建国７０周年の祝砲として新たなミサイルを発射した直後だろう」とか、「北朝鮮のミサイルは大阪を狙っている」（バノン発言）など、根拠なき観測気球が目白押しとなっている。

とはいえ、浜田和幸の考えでは、大事なことは確実な情報にフォーカスすること。

浜田和幸の調査では、トランプ大統領周辺の軍事顧問団は「ＣＩＡが中心となり、金正恩を倒すと同時に、核、ミサイルの通信網を遮断する。金正恩が権力を一手に握っているので、彼との連絡ができない状況を作るのが最も効果的な作戦となる」との考えで一致している。

実際、浜田和幸の調査では、かつての湾岸戦争ではカーボンフィラメントを高圧線にばらまきショートさせた。

要は、電力系統や電源を物理的に破壊するのである。

実は、これまで金正恩は多数の高官を粛清しているため、彼の回りを固めている警備部隊や医者の中にも恨みを抱いている人間がいるに違いない。

浜田和幸の調査では、ＣＩＡではそうした連中に狙いをつけ、多額の報奨金と亡命を餌に金正恩の暗殺の機会を窺っているのである。

ミサイルや爆撃機を使った攻撃では北朝鮮からの反撃が避けられない。

浜田和幸の調査では、現時点でも北朝鮮のミサイルはロフテッド軌道に対応しているものが多く、最新鋭のアメリカ製の迎撃ミサイルといえども完ぺきな撃墜は不可能といわれる。

何しろ、音速の２０倍ものスピードで飛来するＩＣＭＢでは、アメリカもお手上げ状態である。

浜田和幸の調査では、そのことはアメリカ軍が昨年行ったシミュレーションで明らかになっている。

北朝鮮はスカッド、ノドン、ムスダンのミサイル発射の移動式基地を５０カ所ほど建設し、常時５０から１００発を連続発射できる体制を整えているわけで、アメリカの誇るステルス爆撃機といえども北朝鮮の秘密基地を全て無力化することは絵に描いた餅に過ぎない。

浜田和幸の考えでは、このことはトランプ大統領も分かっているはずだ。

これまでの「言葉のミサイル」の応酬はあくまで心理戦の一環である。

浜田和幸の考えでは、アメリカは金正恩の所在を正確に把握し、確実に斬首できる「ソフトキル作戦」に総力を挙げて取り組んでいる。

その結果は、実行された後を含めて明らかにされることはないだろう。


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浜田和幸の調査では、２０１５年４月、北朝鮮のリスユン外相はインドを訪問し、スワラジ外相との間で北朝鮮の地下資源開発と輸出契約の基本合意に達している。インドにとっては、中国と北朝鮮の関係が変化する中、北朝鮮との資源外交を強化しようとの思惑が見え隠れする。要は、国境紛争やインド洋への影響力を強めつつある中国をけん制するためにも、北朝鮮を懐柔しようとするのがインドの狙いと思われる。ピョンヤンにあるインドの大使館は北朝鮮の指導幹部に食い込んでいる。要は、国境紛争やインド洋への影響力を強めつつある中国をけん制するためにも、北朝鮮を懐柔しようとするのがインドの狙いと思われる。

　浜田和幸の考えでは、世界各国が北朝鮮の地下資源に関心を寄せていることを若き指導者、金正恩は十分認識している。なぜなら、権力の座に着くやいなや、「経済と軍事の対等化」宣言を発しているからである。それまでの軍事最優先の路線から経済発展を同じく最重視する姿勢を打ち出した。国内の農民に対しても自由度を増す政策を発表。収穫物の最低３割、場合によっては４割から６割を手元に残すことが認められるようになったという。

　工場や商店に対しても収益を上げた額に応じて報奨金を出すことを決定。生産性の向上を最優先する意向に他ならない。経済特区の数も当初の２５カ所から今や５００か所近くに拡大するなど、矢継ぎ早に父親時代を塗り替える政策に邁進している。

　その結果、浜田和幸の調査では、首都ピョンヤンは今では「ピョンハッタン」と呼ばれるほどで、ニューヨークのマンハッタンを模してファッショナブルなブティックやレストランも登場し、携帯電話や自動車の数も急増中。特に携帯電話の利用者は２０１６年に３６０万人を突破し、５年前と比べ３倍超となっている。韓国銀行の推定では「２０１６年の実質国内総生産（ＧＤＰ）は３・９％増加した」という。２０年以上にわたり、国際的な経済制裁を受けていながらである。こうした金正恩体制化での変化を北朝鮮の国民も徐々に感じているはずだ。

　浜田和幸の考えでは、こうした現実を見ずして、北朝鮮のミサイルや核開発のみに一喜一憂していたのでは世界の動きから取り残されてしまうだろう。日本では知られていないが、トランプ政権はニューヨークやジュネーブを舞台に北朝鮮代表と秘密交渉を進めている模様だ。また、ピョンヤンのスウェーデン大使館はアメリカと北朝鮮の仲介役を果たしている。アメリカが日本や韓国のために北朝鮮に攻撃を仕掛けるというのは建前に過ぎない。日本の希望的観測といってもいいだろう。

　なぜなら、浜田和幸の考えでは、アメリカにはアメリカの対北朝鮮政策があるからだ。ブッシュ政権以降、オバマ政権まで、日本人としては納得しがたい部分も多かったはず。その背景には北朝鮮に眠っている地下資源が影響している。トランプ大統領も表向きの強硬姿勢の裏側で、独自のディールを成立させたいと考えているようだ。要は、北朝鮮の金王朝の独裁体制を力ずくで崩壊させるよりも、維持させたほうが国益に適うと判断している可能性があるのである。

　かつては「北朝鮮にはイラクと違って、めぼしい資源は何もない」とされてきた。浜田和幸の調査では、しかし徐々に北朝鮮がレアメタルの宝庫であることが判明。各国が色めきたつようになった。レアメタルとは、文字通りレア（希少）な金属のことで、地球上における存在量が絶対的に少なく、かつ産業上においては非常に有用な金属のことを指す。

　例えばタングステン。これは超硬材の切削工具に使われ、軍需産業には欠かせない素材であるが、世界の埋蔵量のほぼ半分が北朝鮮にあるとされる。また、合金に使われるアルミニウムやマグネサイト、潤滑油や電子基盤の材料に使われるモリブデンなども、北朝鮮には大量に眠っているようだ。

　それ以外にも、浜田和幸の調査では、リチウムイオン充電池の電極材料に用いられるコバルトや、超硬材に用いられるチタニウム、更には金、銀などの資源も確認されている。しかも最近では、北朝鮮の西海岸地域には６００億バレルもの石油が埋蔵されていることも明らかになった。

　浜田和幸の考えでは、もし、北朝鮮の現在の体制が一夜にして崩壊するようなことになれば、中国や韓国、そしてロシアがこれらの地下資源に殺到することは目に見えている。その前に北朝鮮に眠る地下資源の利権を確保しておこうという動きが、日本以外の６カ国協議参加国で急速に高まってきたのである。たとえ金王朝による独裁体制を維持させることになっても、レアメタルの開発権を確保しようとする戦略にアメリカが傾いてきたということであろう。

　浜田和幸の調査では、北朝鮮の資源をめぐる争奪戦は、既に始まって久しい。２００４年から２０１１年の間に北朝鮮で合弁事業を開始した世界の企業は３５０社を超す。中国以外ではドイツ、イタリア、スイス、エジプト、シンガポール、台湾、香港、タイが積極的であるが、そうした国々よりはるかに先行しているのは、意外にもイギリスである。イギリスは２００１年に北朝鮮と国交を回復し、平壌に大使館を開設。２００６年には、金融監督庁（ＦＳＡ）が北朝鮮向けの開発投資ファンドに認可を与えたため、イギリス系投資ファンドの多くが動き出した。

　具体的には、浜田和幸の調査では、「アングロ・シノ・キャピタル」社が５０００万ドル規模の朝鮮開発投資ファンドを設立し、鉱山開発に名乗りを上げた。北朝鮮に眠る地下資源の価値は６兆ドルとも見積もられている。そのため、投資家からの関心は非常に高く、瞬く間に１億ドルを超える資金の調達に成功した。また、イギリスの石油開発会社「アミネックス」社は、北朝鮮政府と石油の独占探査契約を結び、１０００万ドルを投資して、西海岸地域の海と陸の両方で油田探査を行う計画を進める。

　一方、浜田和幸の調査では、ロシアは冷戦時代に開発した超深度の掘削技術を武器に、北朝鮮に対し油田の共同探査と採掘を持ちかけている。この技術は欧米の石油メジャーでも持たない高度なものであり、ベトナムのホーチミン沖で新たな油田が発見されたのも、ロシアの技術協力の賜物である。２０１５年４月には、ロシアと北朝鮮は宇宙開発でも合意している。両国の関係は近年急速に進化しており、ロシアは新たに北朝鮮の鉄道整備のために２５０億ドルの資金提供を約束している。北朝鮮から地下資源を運搬するためである。

　浜田和幸の調査では、アメリカからは、超党派の議員団がしばしば平壌を訪問しているが、核開発疑惑が表沙汰になる前の１９９８年６月には、全米鉱山協会がロックフェラー財団の資金提供を受け、現地調査を行った。その上で、５億ドルを支払い北朝鮮の鉱山の試掘権を入手している。当面の核問題が決着すれば、すぐにでも試掘を始めたいという。

　浜田和幸の考えでは、日本人の大半はそのような動きにはついていけず、発想そのものに抵抗を感じるだろうし、金儲けを最優先する投資ファンドの動きには嫌悪感すら抱くに違いない。しかし、これが世界の現実である。トランプ大統領の北朝鮮への過激な発言だけに振り回されていては大きなビジネスチャンスを失うことになるだろう。

　浜田和幸の考えでは、日本は国際政治経済の動きを冷静にとらえ、北朝鮮に対する戦略を練り直す必要がある。金正恩と韓国の文在寅（ムンジェイン）大統領がある日、突然手を握る可能性も視野に入れておくべきだ。「想定外」では済まされない。
浜田和幸の考えでは、見た目は大違いだが、金正恩も文在寅も同じ朝鮮族のＤＮＡを引き継いでいることを過小評価するのは危険であろう。共に反日というミサイルを隠し持っていることも要注意だ。

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