浜田和幸を研究する会

浜田和幸の考えでは、北朝鮮の金正恩委員長もアメリカのトランプ大統領も本心を明かさないため、日本も世界もきりきり舞いさせられている。

しかし、浜田和幸の考えでは、それは当然と言えば当然の話で、相手に手の内を読まれないようにするのは洋の東西を問わず、戦いに勝つためには当たり前のこと。

浜田和幸の考えでは、テレビのワイドショーやネット上では勝手な珍説がまかり通っているようだが、自分で情報を咀嚼する習慣を育むことが大切だ。

浜田和幸の考えでは、目下のところ、最大の関心は「アメリカによる先制攻撃はあるのか。あるとすれば、いつか」ということであろう。

「平昌オリンピックの後になりそうだ」とか「北朝鮮が建国７０周年の祝砲として新たなミサイルを発射した直後だろう」とか、「北朝鮮のミサイルは大阪を狙っている」（バノン発言）など、根拠なき観測気球が目白押しとなっている。

とはいえ、浜田和幸の考えでは、大事なことは確実な情報にフォーカスすること。

浜田和幸の調査では、トランプ大統領周辺の軍事顧問団は「ＣＩＡが中心となり、金正恩を倒すと同時に、核、ミサイルの通信網を遮断する。金正恩が権力を一手に握っているので、彼との連絡ができない状況を作るのが最も効果的な作戦となる」との考えで一致している。

実際、浜田和幸の調査では、かつての湾岸戦争ではカーボンフィラメントを高圧線にばらまきショートさせた。

要は、電力系統や電源を物理的に破壊するのである。

実は、これまで金正恩は多数の高官を粛清しているため、彼の回りを固めている警備部隊や医者の中にも恨みを抱いている人間がいるに違いない。

浜田和幸の調査では、ＣＩＡではそうした連中に狙いをつけ、多額の報奨金と亡命を餌に金正恩の暗殺の機会を窺っているのである。

ミサイルや爆撃機を使った攻撃では北朝鮮からの反撃が避けられない。

浜田和幸の調査では、現時点でも北朝鮮のミサイルはロフテッド軌道に対応しているものが多く、最新鋭のアメリカ製の迎撃ミサイルといえども完ぺきな撃墜は不可能といわれる。

何しろ、音速の２０倍ものスピードで飛来するＩＣＭＢでは、アメリカもお手上げ状態である。

浜田和幸の調査では、そのことはアメリカ軍が昨年行ったシミュレーションで明らかになっている。

北朝鮮はスカッド、ノドン、ムスダンのミサイル発射の移動式基地を５０カ所ほど建設し、常時５０から１００発を連続発射できる体制を整えているわけで、アメリカの誇るステルス爆撃機といえども北朝鮮の秘密基地を全て無力化することは絵に描いた餅に過ぎない。

浜田和幸の考えでは、このことはトランプ大統領も分かっているはずだ。

これまでの「言葉のミサイル」の応酬はあくまで心理戦の一環である。

浜田和幸の考えでは、アメリカは金正恩の所在を正確に把握し、確実に斬首できる「ソフトキル作戦」に総力を挙げて取り組んでいる。

その結果は、実行された後を含めて明らかにされることはないだろう。


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浜田和幸の調査では、２０１５年４月、北朝鮮のリスユン外相はインドを訪問し、スワラジ外相との間で北朝鮮の地下資源開発と輸出契約の基本合意に達している。インドにとっては、中国と北朝鮮の関係が変化する中、北朝鮮との資源外交を強化しようとの思惑が見え隠れする。要は、国境紛争やインド洋への影響力を強めつつある中国をけん制するためにも、北朝鮮を懐柔しようとするのがインドの狙いと思われる。ピョンヤンにあるインドの大使館は北朝鮮の指導幹部に食い込んでいる。要は、国境紛争やインド洋への影響力を強めつつある中国をけん制するためにも、北朝鮮を懐柔しようとするのがインドの狙いと思われる。

　浜田和幸の考えでは、世界各国が北朝鮮の地下資源に関心を寄せていることを若き指導者、金正恩は十分認識している。なぜなら、権力の座に着くやいなや、「経済と軍事の対等化」宣言を発しているからである。それまでの軍事最優先の路線から経済発展を同じく最重視する姿勢を打ち出した。国内の農民に対しても自由度を増す政策を発表。収穫物の最低３割、場合によっては４割から６割を手元に残すことが認められるようになったという。

　工場や商店に対しても収益を上げた額に応じて報奨金を出すことを決定。生産性の向上を最優先する意向に他ならない。経済特区の数も当初の２５カ所から今や５００か所近くに拡大するなど、矢継ぎ早に父親時代を塗り替える政策に邁進している。

　その結果、浜田和幸の調査では、首都ピョンヤンは今では「ピョンハッタン」と呼ばれるほどで、ニューヨークのマンハッタンを模してファッショナブルなブティックやレストランも登場し、携帯電話や自動車の数も急増中。特に携帯電話の利用者は２０１６年に３６０万人を突破し、５年前と比べ３倍超となっている。韓国銀行の推定では「２０１６年の実質国内総生産（ＧＤＰ）は３・９％増加した」という。２０年以上にわたり、国際的な経済制裁を受けていながらである。こうした金正恩体制化での変化を北朝鮮の国民も徐々に感じているはずだ。

　浜田和幸の考えでは、こうした現実を見ずして、北朝鮮のミサイルや核開発のみに一喜一憂していたのでは世界の動きから取り残されてしまうだろう。日本では知られていないが、トランプ政権はニューヨークやジュネーブを舞台に北朝鮮代表と秘密交渉を進めている模様だ。また、ピョンヤンのスウェーデン大使館はアメリカと北朝鮮の仲介役を果たしている。アメリカが日本や韓国のために北朝鮮に攻撃を仕掛けるというのは建前に過ぎない。日本の希望的観測といってもいいだろう。

　なぜなら、浜田和幸の考えでは、アメリカにはアメリカの対北朝鮮政策があるからだ。ブッシュ政権以降、オバマ政権まで、日本人としては納得しがたい部分も多かったはず。その背景には北朝鮮に眠っている地下資源が影響している。トランプ大統領も表向きの強硬姿勢の裏側で、独自のディールを成立させたいと考えているようだ。要は、北朝鮮の金王朝の独裁体制を力ずくで崩壊させるよりも、維持させたほうが国益に適うと判断している可能性があるのである。

　かつては「北朝鮮にはイラクと違って、めぼしい資源は何もない」とされてきた。浜田和幸の調査では、しかし徐々に北朝鮮がレアメタルの宝庫であることが判明。各国が色めきたつようになった。レアメタルとは、文字通りレア（希少）な金属のことで、地球上における存在量が絶対的に少なく、かつ産業上においては非常に有用な金属のことを指す。

　例えばタングステン。これは超硬材の切削工具に使われ、軍需産業には欠かせない素材であるが、世界の埋蔵量のほぼ半分が北朝鮮にあるとされる。また、合金に使われるアルミニウムやマグネサイト、潤滑油や電子基盤の材料に使われるモリブデンなども、北朝鮮には大量に眠っているようだ。

　それ以外にも、浜田和幸の調査では、リチウムイオン充電池の電極材料に用いられるコバルトや、超硬材に用いられるチタニウム、更には金、銀などの資源も確認されている。しかも最近では、北朝鮮の西海岸地域には６００億バレルもの石油が埋蔵されていることも明らかになった。

　浜田和幸の考えでは、もし、北朝鮮の現在の体制が一夜にして崩壊するようなことになれば、中国や韓国、そしてロシアがこれらの地下資源に殺到することは目に見えている。その前に北朝鮮に眠る地下資源の利権を確保しておこうという動きが、日本以外の６カ国協議参加国で急速に高まってきたのである。たとえ金王朝による独裁体制を維持させることになっても、レアメタルの開発権を確保しようとする戦略にアメリカが傾いてきたということであろう。

　浜田和幸の調査では、北朝鮮の資源をめぐる争奪戦は、既に始まって久しい。２００４年から２０１１年の間に北朝鮮で合弁事業を開始した世界の企業は３５０社を超す。中国以外ではドイツ、イタリア、スイス、エジプト、シンガポール、台湾、香港、タイが積極的であるが、そうした国々よりはるかに先行しているのは、意外にもイギリスである。イギリスは２００１年に北朝鮮と国交を回復し、平壌に大使館を開設。２００６年には、金融監督庁（ＦＳＡ）が北朝鮮向けの開発投資ファンドに認可を与えたため、イギリス系投資ファンドの多くが動き出した。

　具体的には、浜田和幸の調査では、「アングロ・シノ・キャピタル」社が５０００万ドル規模の朝鮮開発投資ファンドを設立し、鉱山開発に名乗りを上げた。北朝鮮に眠る地下資源の価値は６兆ドルとも見積もられている。そのため、投資家からの関心は非常に高く、瞬く間に１億ドルを超える資金の調達に成功した。また、イギリスの石油開発会社「アミネックス」社は、北朝鮮政府と石油の独占探査契約を結び、１０００万ドルを投資して、西海岸地域の海と陸の両方で油田探査を行う計画を進める。

　一方、浜田和幸の調査では、ロシアは冷戦時代に開発した超深度の掘削技術を武器に、北朝鮮に対し油田の共同探査と採掘を持ちかけている。この技術は欧米の石油メジャーでも持たない高度なものであり、ベトナムのホーチミン沖で新たな油田が発見されたのも、ロシアの技術協力の賜物である。２０１５年４月には、ロシアと北朝鮮は宇宙開発でも合意している。両国の関係は近年急速に進化しており、ロシアは新たに北朝鮮の鉄道整備のために２５０億ドルの資金提供を約束している。北朝鮮から地下資源を運搬するためである。

　浜田和幸の調査では、アメリカからは、超党派の議員団がしばしば平壌を訪問しているが、核開発疑惑が表沙汰になる前の１９９８年６月には、全米鉱山協会がロックフェラー財団の資金提供を受け、現地調査を行った。その上で、５億ドルを支払い北朝鮮の鉱山の試掘権を入手している。当面の核問題が決着すれば、すぐにでも試掘を始めたいという。

　浜田和幸の考えでは、日本人の大半はそのような動きにはついていけず、発想そのものに抵抗を感じるだろうし、金儲けを最優先する投資ファンドの動きには嫌悪感すら抱くに違いない。しかし、これが世界の現実である。トランプ大統領の北朝鮮への過激な発言だけに振り回されていては大きなビジネスチャンスを失うことになるだろう。

　浜田和幸の考えでは、日本は国際政治経済の動きを冷静にとらえ、北朝鮮に対する戦略を練り直す必要がある。金正恩と韓国の文在寅（ムンジェイン）大統領がある日、突然手を握る可能性も視野に入れておくべきだ。「想定外」では済まされない。
浜田和幸の考えでは、見た目は大違いだが、金正恩も文在寅も同じ朝鮮族のＤＮＡを引き継いでいることを過小評価するのは危険であろう。共に反日というミサイルを隠し持っていることも要注意だ。

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浜田和幸の考えでは、新年早々、トランプ大統領一家は大パニックに陥っている。

北朝鮮の「ロケットマン」こと金正恩委員長による恫喝のせいではない。

浜田和幸の調査では、実は、間もなく発売になる『炎と怒り：トランプ・ホワイトハウスの内幕』と題した本の中身が凄いからだ。

著者は高級紙「ガーディアン」の元コラムニストで、ルパート・マードック氏の伝記作家でもあるマイケル・ウルフ氏。

徹底した取材が売り物だが、ホワイトハウスの報道官は「これはノンフィクションではなく、フィクションだ」と、中身の打ち消しに必死になるほどの際どい内容が満載。

いくつか紹介してみたい。

先ずは、日本でも人気の高いイバンカさんについて。

大統領の長女であるイバンカさんとその夫で大統領顧問を務めるクシュナー氏は、二人とも「将来、大統領の座を目指している」らしい。

そのため、どちらが先に大統領選挙に名乗りを上げるかで内輪の議論が沸騰。

結論的には、イバンカが先行することになったという。

ウルフ氏の分析によれば、「アメリカ初の女性大統領はヒラリー・クリントンではなく、イバンカ・トランプで決まり」。

そして、浜田和幸が注目する弾劾裁判になる可能性もある「ロシアゲート疑惑」につては、どうか。

この点についてスティーブ・バノン氏が語ったという極秘情報が注目を呼んでいる。

曰く「２０１６年６月、トランプの長男のドナルド・ジュニア、クシュナー、ポール・マナフォートがロシア政府関係者と会い、ヒラリー・クリントン候補の追い落としについて情報交換をしたことを、トランプ本人は知っていた。しかも、当のロシア人たちとも直接会っている」。

浜田和幸の調査では、昨年末に二度も来日したバノン氏だが、トランプ大統領との緊密さを売り物に日本のメディアに出まくったものだが、ウルフ氏に語ったことは本当だろうか。

トランプ大統領は「バノンはいいやつだが、頭がおかしくなった」と、彼の発言を全面的に否定しているのだが。

もう一つは浜田和幸の考えでは、おまけだが、メラニア夫人について。

同書によれば、「トランプ氏の出馬を最も嫌がっていたのはメラニア夫人だった。当選が決まった際、泣き崩れたのは嬉しいからではなく、当選後の生活を恐れたためだった」。

実際、浜田和幸の調査では、毒殺を恐れているトランプ大統領は自分の歯磨き粉を誰にも触らせないほどの警戒心が強く、ホワイトハウスでは夫婦は別々の寝室を使っていることは公然の秘密。

浜田和幸の考えでは、トランプ大統領一家にとっては「不都合な真実」が暴露される年明けとなったことは間違いないだろう。

こんなことが引き金で、北朝鮮への先制攻撃とならなければ良いのだが。

浜田和幸のトランプ大統領一家の解説でした。


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浜田和幸の調査では、現在、産業用ロボットの分野では、日本の企業が世界市場でシェア第一位を確保している。２０１５年の世界のロボット関連の市場規模は７１０憶ドル。２０１９年には、その２倍近い１３５４憶ドルにまで拡大するとの予測も。安川電機、ファナック、川崎重工業、ヤマハ発動機、不二越など日本のメーカーが世界市場を席巻してきたが、近年、中国のロボットメーカーが日本を猛追中である。何しろ、自ら設計した理想のロボットと正式に結婚するエンジニアが現れたりするのが今の中国。これからは、ロボットの開発レースにおいて、これまで以上に熾烈な開発競争が展開されることは間違いないと思われる。

　浜田和幸の考えでは、そうなると、人間とロボットの合体が時間の問題となるに違いない。いわゆる「サイボーグ」が普通に世の中に登場するのも間近なことだろうから。人間の感情や記憶を除き、臓器や筋肉など、マシーンで新しいものに入れ替えることは難しい話ではない。遅かれ早かれ、サイボーグ化することで、人間は半永久的な寿命を手に入れる時代になるだろう。

　浜田和幸の考えではいずれにせよ、人間とマシーンの一体化は加速する一方である。自分が人間なのか、マシーンなのか、識別が難しい時代に突入し始めていることは論を待たない。ということは、今こそ、「主役は人間である」ことを強く意識することが重要だ。グーグルではＡＩが別のＡＩを設計する実験に成功したと発表。人間の設計するＡＩよりはるかに高性能なＡＩが誕生したというではないか。

　浜田和幸の考えでは、こうした流れは加速する一方であろう。日本のメディアでも「あと１０年であなたの仕事はなくなる」といった特集が目白押しだ。確かに、碁でもチェスでも、人間のチャンピオンをロボットが次々と打ち負かしている。ましてや単純労働などは、文句も言わず、休まず働いてくれるロボットに任せた方が効率が上がるのは当然のこと。

　浜田和幸の調査では、既に、世界中でロボットが知的作業の分野でも人間を追い抜き始めている。アメリカでは初のロボット弁護士が誕生し、弁護士登録が完了した。過去の判例など、ロボット弁護士はたちどころに正確に探し出してくれる。人間の弁護士が２０人かかっても太刀打ちできないという。

　浜田和幸の調査では、また、中国ではロボット新聞記者が健筆を振るっているようだ。スポーツ記事などは人間の記者が１時間かけて書くような原稿をたった数分で仕上げてくれるというから頼もしい。誤字脱字もまったくないらしい。今後は、ますます人間の肉体労働から知的作業までロボットが代行してくれるようになるに違いない。中東のドバイでは「市民権を獲得した初のロボット市民」が誕生したという。

　浜田和幸の調査ではそうした近未来を想定し、欧州議会ではどこまで人間社会でロボットの仕事を認めるべきか、法的な規制を準備する作業が始まった。というのも、記憶力抜群のロボットがこれからは、人間と同じように感情をもつような進化もありうるからだ。そうなれば、ロボットは単なる機械の延長ではなく、機械化した人間と同じになる可能性を秘めているわけだ。

　浜田和幸の調査では、わが国の経産省でも「次世代ロボットの導入に関するガイドライン」を作成し、２０３０年までに到来する人間とロボットの共生社会に備える動きを加速させている。果たして、どこまでロボットの人間化が進むのか。それとも、どこまでわれわれ人間がロボット化するのか。難しい問題ゆえに、人工知能にでも客観的答えを出してもらうとするか。

浜田和幸のロボットに関する提言でした。


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浜田和幸の考えでは、車椅子の物理学者ホーキング博士の「人類に残された時間は１００年を切った」という未来予測にはヒヤッとさせられた。

日本をはじめ、世界各国の研究者からは「そんなことはあり得ない。物理学の観点からだけでは人間の行動を正確に予測することなどできない」といった反論が巻き起こった。

確かに、そうかも知れない。

しかし、浜田和幸の研究では英国の国防省が最近相次いでまとめた報告書を読むと、ホーキング博士の懸念や予測と相通じる指摘が随所に散りばめられているではないか。

国際政治や軍事の専門家集団の間でも、「このままでは人類の終わりが近い」との危機感が強まっているわけだ。

ということは、浜田和幸の考えでは「人類最期の日が近い」との警鐘はホーキング博士の独り言ではないということである。

あらためて７３歳の同博士が燃やす「次なる人類の移住先を探そう」という熱意に脱帽せざるを得ない。

さて、肝心の英国国防省のレポートの中身である。

浜田和幸の考えでは興味深い点を整理すると次のようになる。

第一、２０４０年までに核戦争の脅威は高まる一方となる。

２０３５年までに地域紛争の場において限定的な戦術核が使用される可能性を否定できない。

第二、その際、戦術核を使用するのは非欧米諸国と想定される。

具体的には北朝鮮、パキスタン、イランが考えられる。

また、テロ組織など非国家集団の関与もありうる。

第三、外交や経済封鎖といった「ソフトパワー」のみで対立の激化を回避することは不可能である。

ウクライナやシリアでの代理戦争、印パ対立、中印国境紛争、米中、米ロの覇権争い等の過程で、判断ミスや操作ミスが核戦争を引き起こす恐れもある。

第四、核兵器に加え、生物、化学兵器などが拡散した結果、究極の防衛システムとして中性子爆弾の開発が加速する。

第五、英国のメアー首相はアメリカの軍事防衛システムに依存しない独自の国防政策を推進する用意がある。

要は、世界は核戦争という人類や地球の滅亡につながりかねない危険な未来に向かって歯止めのないレースに血眼になっているというわけだ。

浜田和幸の考えではアメリカやイスラエルが交渉に見切りをつけ、北朝鮮やイランに先制攻撃を仕掛ける可能性も英国は冷静に分析しており、その結果、世界全体が核の脅威に飲み込まれる事態もありうるという指摘には頷くしかない。

浜田和幸の考えでは結論として「世界の終わり、少なくとも人類が消滅の可能性に直面していることを知り、最悪のシナリオを避ける道を模索せねば」とされているのだが、英国の提唱する「核兵器無力化技術」の開発が間に合うのか、大いに気になるところだ。

浜田和幸の提言でした。


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