浜田和幸を研究する会

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浜田和幸の微笑み外交[浜田和幸を研究する会]

投稿日時:2018/04/27(金) 15:24

浜田和幸の考えでは、マッチョぶりが半端なく、強面のプーチン大統領である。

去る3月の大統領選挙では史上最高の75%もの得票率で再選を果たした。

笑いが止まらないはずだったが、イギリスで起きたロシアの元スパイ暗殺未遂事件の影響で、欧米各国から相次いで「ロシア人外交官の追放」措置を繰り出され、今や欧米との対立姿勢を打ち出さざるを得なくなった模様だ。

既に200人近くのロシア人外交官が任地から追放されている。

対抗措置として、ロシア外務省もこうした欧米諸国の駐ロシア外交官を国外追放。

浜田和幸の調査では、この4月頭、東京で開かれたロシアの新駐日大使ガルージン氏の歓迎会の場でも、本人曰く「イギリスでの事件はでっち上げだ。ロシアは自国の元スパイを外国で暗殺するようなことはない。そんなことをして何が得られるというのだ。これはロシアを孤立させようとする陰謀としか思えない」。

知日派として知られるガルージン大使は思わぬタイミングでプーチン大統領の弁護をせねばならず、本国からの指示を受けていたためか、歓迎会の会場には何と45分も遅れて到着する有様。

浜田和幸の考えでは、日ロ関係の前途多難ぶりを暗示させるような歓迎会となった。

しかし、ロシアのプーチン大統領は柔道黒帯で、負けず嫌い。

浜田和幸の調査では、欧米諸国がそうくるなら、こちらにも考えがある、と反転攻勢に打って出た。

何かといえば、トルコのアンカラでロシア、イラン、トルコ3か国の首脳会議を開催し、ロシア主導の「ユーラシア同盟」の強化に乗り出したのである。

その場で、プーチン大統領はトルコ初の原子力発電所を200億ドルの資金を投じて建設することを発表。

お返しに、トルコはロシア製の地対空ミサイルS-400の早期導入を決定。

また、浜田和幸の調査では、モスクワにおいてユーラシア同盟の大会を開き、中国、ベトナム、インド、インドネシア、イスラエル、セルビア、ベラルーシ、カザフスタン、キルギスタン、南米諸国などから閣僚級の指導者を集め、大々的な「シリア再建計画」を打ち上げた。

この発想のだいご味は、シリアの内戦終結を視野に入れ、イラン、イラク、シリアをつなぐ天然ガスのパイプラインを建設することにある。

天然ガスの供給源はカタールに他ならない。

サウジアラビアからイランとの関係が原因で制裁を受けるカタールであるが、トルコやロシアと手を結ぶことで、活路を見出そうとの魂胆であろう。

また、浜田和幸の考えでは、注目すべきは、このシリア再建計画に中国が食い込んできたことである。

習近平国家主席が進めるアジアとヨーロッパ、アフリカを一体化する新経済圏構想「一帯一路」計画の要衝にシリアを位置付けようという目論見だ。

浜田和幸の考えでは、地球儀を俯瞰するばかりで、トランプ頼みのどこかの首相とは大違いだ。


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浜田和幸がイスラエルを訪問[浜田和幸を研究する会]

投稿日時:2018/04/07(土) 13:50

浜田和幸は本年建国70周年を迎えるイスラエルを訪問した。
アメリカのトランプ大統領が同国の大使館を現在のテルアビブから聖地エルサレムに移転することを発表したため、イスラエルでは歓喜の声が上がった。
しかし、パレスチナ側では猛反発。大規模な抗議デモが繰り返され、死傷者が続出している。
浜田は注目を集めるアメリカ大使館の暫定的な移転先であるエルサレムのアメリカ総領事館を訪ねたが、想像以上に古くて狭い上に、周囲は雑然とした場末な雰囲気であった。
これではアメリカ大使館としては格落ちの印象を否めない。
要は、大使館の移転発表は11月のアメリカ中間選挙を控え、イスラエル支持で知られるキリスト教福音派の票を確保するための国内選挙対策の一環としか思えない


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浜田和幸の日露関係の提言[浜田和幸を研究する会]

投稿日時:2018/03/09(金) 12:19

浜田和幸の調査では、ロシアのプーチン大統領は日本が大好きである。

その原点は柔道との出会いに他ならない。

今でこそマッチョな男の代名詞のような存在だが、少年時代は背も低く、脆弱な体質だったため、不良たちからしょっちゅういじめに会ったという。

何とか強くなりたいと思い、先ずはボクシングを習い始めた。

ところが、すぐに鼻の骨を折ってしまい断念。

次に試したのがサンバというロシア独特のレスリング風のスポーツ

しかし、これでは願ったように強くなれず、最後にサンクトペテルブルクの「ヤワラ」という名前の出来立ての柔道クラブに行きついたのである。

そこでようやくプーチン少年は自分より身長が高く、体重の重い相手でも勝つことができることを悟ったという。

それ以来、柔道にのめり込み、黒帯を得るまでに上達したのであった。

彼の口癖は「柔道を知っているがゆえに、自分は日本が大好きだ」

自分を日本びいきにした柔道クラブを大切にしており、今でもそのクラブの名誉会長を務めている。

ロシアでは今年の3月18日に大統領選挙が予定されている。

浜田和幸の調査では、大統領選挙には8人が立候補する模様だが、プーチン氏の圧勝は確実である。

クリミアを併合したことで、国際社会からは経済制裁を受けており、原油価格の低迷というダブルパンチで国民の生活は必ずしも楽ではない。

とはいえ、「ロシアの復興」を掲げる「強い指導者」として、プーチン大統領は国民から圧倒的な支持を得ている。

実は、投票日の3月18日はクリミア併合を宣言した記念日。

浜田和幸の考えでは、敢えて、その日を選んだことはプーチン大統領による「愛国心へ訴える」作戦に違いない。

しかも、大統領選挙と同時に地方ごとのインフラ整備事業の是非を問う国民投票も実施されることになった。

となれば、有権者は投票所に足を運ばざるを得ない。

浜田和幸の考えでは、結果的に、投票率も上がり、プーチン大統領は過去最高の得票率で再選を成し遂げるというわけで、実に巧みな武闘家らしいシナリオだ。

一方、安倍首相は以前から「私とプーチン氏で北方領土問題を解決する」と意欲を表明し、20回もの首脳会談を重ねてきたが、その道筋はまったく見えてこない。

それは当然のことで、「力こそ正義」を信条とするプーチン氏とすれば、力で手にした領土を手放す理由などどこにもないからだ。

浜田和幸の考えでは、「自分の政権の時に」と焦っては相手の思うつぼ。

「待てば海路の日和あり」という逆転の発想で臨むべきではないのか。



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浜田和幸「I.B(Information Bank)」 の2018年新春特別号に原稿を寄稿[浜田和幸を研究する会]

投稿日時:2018/03/08(木) 17:10

国際政治経済学者 浜田和幸「企業の繁栄をサポートする経済情報誌」と定評の「I.B(Information Bank)」の2018年新春特別号に原稿を寄稿しました。タイトルは「ソロス、ロジャーズ、ベゾス 世界の革新投資実業家が実践するアライアンス戦略」です。ソロスといえば、「天才投資家」の異名をほしいままにするヘッジファンドの雄。また、ロジャーズは「冒険投資家」と呼ばれるように世界をまたにかける行動派。そしてベゾスはキューバから脱出し、アマゾンを立ち上げた「ベンチャー界のゴッドファーザー」。浜田和幸が彼らへの直接取材に基づき、日本人が知っておくべき成功のエッセンスをまとめたもの。

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浜田和幸が解説 英国と中国の関係が怪しい展開[浜田和幸を研究する会]

投稿日時:2018/02/16(金) 09:41

浜田和幸の調査では、英国のメイ首相は1月31日から2月2日まで中国を訪問し、王毅外相や李克強首相と会談した後、習近平国家主席とも突っ込んだ話し合いを行ったようだ。

習近平氏は2015年に国賓として英国を訪問し、エリザベス女王やキャメロン首相(当時)から歓待を受け、両国関係を「黄金時代」とまで宣言した。

浜田和幸の調査ではは、英国は中国の提唱する「現代版シルクロード」と異名をとるアジアとヨーロッパをつなぐ「一帯一路」計画を推進するため10億ドルの基金を創設。

浜田和幸の調査ではこのファンドの英国側の議長は他ならぬキャメロン前首相であり、創設に係わった中心メンバーにはキャメロン氏の友人の英国財界人が名前を連ねている。

今回のメイ首相の訪中にも50名を超える英国経済界のトップが同行した。

浜田和幸の考えでは、英国にとって、「これから頼みの綱となるのは、アメリカでも欧州連合でもなく、中国」との判断のなせるワザであろう。

何しろ、浜田和幸の調査では中国から英国への直接投資は拡大の一途で、昨年、120億ドルを突破。

これは2015年の倍で、ドイツ、フランス、イタリア3か国の合計より大きな額なのである。

更には、北朝鮮政策において英国はアメリカとは一線を画す路線を追求してきた。

浜田和幸の調査では北朝鮮への先制攻撃も辞さない構えのトランプ政権とは対照的に、平壌に大使館を持ち、水面下で北朝鮮との政治、経済関係を維持しているのが英国だ。

北朝鮮への観光ツアーを企画し、年間3000人もの外国人を送り込んでいるのも英国の旅行会社である。

また、浜田和幸の調査では、北朝鮮の水を「メイド・イン・コリア・ウォーター」と称して、海外に輸出しているのも英国の商社に他ならない。

浜田和幸の調査ではそうしたパイプを利用し、英国は金正恩委員長の国外亡命工作を密かに進めている。

浜田和幸の考えでは、その狙いは独裁者を国外追放した後に、南北統一朝鮮を誕生させ、民主的な選挙で新たな国家指導者を選出することだ。

そうすれば、北朝鮮の地下に眠る「700兆円の価値がある」(韓国統計庁)と目されるレアメタルなど地下鉱物資源の開発利権を獲得することになるからだ。

これはブッシュ政権時代にアメリカが進めた計画だが、今では英国政府系のファンドが中国とも連携し、北朝鮮が持つ天然資源の開発に取り組むシナリオを描き、アメリカを出し抜こうとしている模様である。

浜田和幸の考えでは、メイ首相訪中の隠された狙いは、習近平主席との間で「北朝鮮の地下資源の山分け」の方法を議論することにあった。



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