浜田和幸を研究する会

駐日ロシア大使と浜田和幸
駐日ロシア大使のアファナシエフ氏が５年に渡る任期を終え、モスクワに帰任されることになり、同大使の送別会が盛大に開催されました。同大使夫妻とは長年親交を温めてきた浜田和幸氏は同会に出席し、別れを惜しみました。前例のないことですが、安倍総理夫妻も顔を見せ日本とロシアとの関係改善に向けたメッセージを発信していました。


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浜田和幸入賞
「まぐまぐ大賞2017」のノンフィクション部門で『浜田かずゆきの『ぶっちゃけ話はここだけで』』が第２位を受賞。

www.mag2.com/events/mag2year/2017/index.html


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浜田和幸種子戦争を解説

２０１２年からシリアの土壌に適した穀物や野菜の種がノルウェーのスバルバードに建設されている種子保存センターに送られている。これは戦争が終結した際、速やかに農業を再生させるためにシリアの土地に適した種子を保存しようとする国際プロジェクトであった。
浜田和幸の調査ではかつてシリアのアレッポに活動拠点を持っていた国際乾燥地農業研究センター（ICARDA）の事務局長アリ・アボウサバ氏の発案である。同国の農業大臣ジョン・デール氏も「シリアの復興に欠かせない資源だ」と言う。戦時下においてはシリアの種子保存施設はすべて破壊されてしまった。また、研究員も海外に脱出を余儀なくされている。戦争前には１３万５０００種類の小麦、大麦、豆類の種子が保存、管理されていた。それらが相次ぐ空爆や戦火の影響で失われつつある。そのため、戦争が終結したとしても、シリアの土着の食糧をどこまで復活させることができるのか、大いに疑問である。こうした状況が続けば、種子の多様性、即ち、食糧の多様性は失われることになる。

　浜田和幸の調査ではそうした状況を想定し、モンサントやシンジェンタでは遺伝子組み換え種子の提供のチャンスをうかがっているわけだ。戦争で大儲けを狙うのは軍需産業だけではない。こうした種子産業も密かに好機到来を待っているのである。浜田和幸の考えではシリアにおいても新たな市場参入を目指す中国と先行してきたアメリカとの市場争奪戦が始まったと言っても過言ではない。

　浜田和幸の調査では種子戦争の戦線は拡大を遂げる一方である。例えば、アフガニスタンのケースを取り上げてみよう。アメリカ軍の特殊部隊は民生部門を立ち上げ、アフガニスタンの市民や農民に対する職業訓練や雇用の機会を提供している。アフガニスタンの農民の間では芥子の実の栽培が盛んであった。いわゆる麻薬の原料である。

　しかし、浜田和幸の考えでは、これは回り回ってアメリカに持ち込まれ、アメリカ社会を内部から腐らせる原因にもなっている。そこでアメリカの占領軍はアフガニスタンにおける芥子の実の栽培をやめさせるためにも穀物栽培に転換するように教育や必要な援助を行うことになった。

　浜田和幸の調査ではアメリカ軍はそうした目的のために各地に農業訓練センターを立ち上げた。実際にはＵＳＡＩＤと呼ばれる国際援助庁がこうした施設の運営にあたっている。とは言え、日常的な業務はアメリカのコンサル会社ケモニクスが担当。同社のドゥレイマン社長は「我々はアフガニスタンにおいて、農業ルネッサンスをもたらしつつある」と胸を張る。しかし、浜田和幸の考えではその実態はアフガニスタンからの搾取以外の何物でもない。

浜田和幸の解説でした。


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浜田和幸の考えでは、世界のエネルギー事情は大転換を迎えている。

短期的なエネルギーの需要動向や価格変動、はたまた埋蔵量の予測などに惑わされずに、長期的な太い流れを掴むことが何より大切。

というのも、浜田和幸の考えでは世界的な人口の高齢化とともに、エネルギー需要は大幅に減少する可能性が大きいからだ。

言うまでもなく、石油や石炭の需要は既にピークアウトしている。

浜田和幸の考えでは、これからの世界はエネルギーの供給サイド（産油国）ではなく、地球温暖化対策など効率的な使用用法に敏感な消費サイドの動向にこそ左右される、ということになるに違いない。

浜田和幸の調査では、その兆しは世界あちこちに見られる。

まずは、ガソリン車から電気自動車、更に燃料電池車への移行である。

ガソリン車やディーゼル車に代わり、改良HCCI（予備混合圧縮着火）型エンジン車が登場し、早晩、主役の座を獲得する勢いが顕著になってきた。


浜田和幸の大転換でした


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浜田和幸が中国の食に始まる文化攻勢の展開を解説

中国では海の幸への関心が高まり、マグロなど海産物の需要が急増中だ。

浜田和幸の調査では、中国人の仲買人が高値で競り落とす場面もよく見られる。

日本の商社が競り負けることもしばしばだ。

浜田和幸の調査によると、以前大量に日本に輸入されていたロシアの蟹は、いまやほとんどが中国に流れている。日本の水産庁による輸入の手続きの厳格化だけの理由だけではなく、日本は中国に完全に価格の面で敵わないのが実情だ。

各地で和食や回転寿司などが人気を博するようになり、ヘルシーブームと相まって、「海からの贈り物」がもてはやされているからに違いない。

そんな中、中国政府とすれば、「寿司やユッケももともとは中国から生まれた中華料理」という新たな食文化攻勢を展開し始めたというわけだ。

浜田和幸の考えでは、突拍子もないと笑ってばかりはいられない。

習近平国家主席が進める「一帯一路経済圏構想」の中にも、「海のシルクロード」が大きなウェイトを占めている。

海の食文化を中国発と位置付けるキャンペーンには深慮遠謀が感じられる。

浜田和幸の分析でした。


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